統合失調症の原因と症状｜なってしまった時の対処法

統合失調症は、100人に1人弱がかかるといわれている病気です。
そして統合失調症になった患者の多くは回復する病気です。
早期発見・早期治療、薬物療法と本人・家族の協力、再発予防の継続が治療にはとても大事です。

ここでは統合失調症の原因と症状、対処法などを見ていきたいと思います。

統合失調症とは

統合失調症とは、考えや気持ちがまとまらなくなる状態が続くという精神疾患で、原因は脳の機能にあると考えられています。
約100 人に1 人がかかるといわれており、決して特殊な病気ではありません。
思春期から40歳くらいまでに発病しやすい病気です。
薬や精神科リハビリテーションなどの治療によって回復することができます。

統合失調症の症状とは

統合失調症の症状は大きく「陽性症状」「陰性症状」「認知機能障害」の３つに分けることができます。

1.陽性症状

妄想

非現実的なことやあり得ないことなどを信じ込むことです。
「自分の悪口を言っている」「テレビで自分のことが話題になっている」「ずっと監視されている」「だまされている」といった被害妄想が代表的です。
周囲の言動すべてが自分に向けられてると確信する「関係妄想」、有名スターの子どもなどと思い込む「誇大妄想」もあります。
実際にはないことを強く確信し信じ込むことです。

幻覚

現実にないものをあるように感じることです。
視覚や聴覚、嗅覚、触覚などさまざまな感覚で現れます。
周りに誰もいないのに命令する声や悪口が聞こえたり（幻聴）、ないはずのものが見えたり（幻視）、普通なら感じないような身体の症状を感じる体感幻覚、幻嗅、幻味して、それを現実的な感覚として知覚します。

思考障害

まとまりのない会話や行動になります。
考えにまとまりがなくなり、一つの話題から全く別の関連性のない話題へ話が飛んだり、つじつまが合わないことを言ったりします。
会話に脈絡がなくなり、何を話しているのかわからなくなることもある。

2.陰性症状

感情の平板化（感情鈍麻）

単なる気分の高揚や落ち込みではなく、喜怒哀楽の感情そのものの表現が乏しくなります。
他の人の気持ちに共感することも少なくなり、外界への関心を失っているようにみえます。

思考の貧困

思考力が低下し、会話の量が少なくなります。
会話で比喩などの抽象的な言い回しが使えなかったり、理解できなかったりもします。

意欲の欠如

自ら、何らかの目的をもった行動を始めたり、いったん始めた行動を続けるのが難しくなります。
集中力も低下して、一度に多くの物事に対処するのが困難になります。

自閉（社会的引きこもり）

他の人との関わりを避け、自室に引きこもるなどの生活になることがあります。
自分の世界に閉じこもり、他者とのコミュニケーションをとらなくなる。
1日何をすることもなく過ごし、社会性が低下します。

3.認知機能障害

記憶力の低下

物事を覚えるのに時間がかかるようになったり、過去の記憶情報を適切に照合することができなくなります。
また、細かい部分にこだわって全体像を把握できなかったり、言葉に隠された意味や比喩を理解できないことがあります。

注意・集中力の低下

周囲のさまざまな情報や刺激に対して、取るに足らないものを無視して、目の前の仕事や勉強に集中したり、考えをまとめたりすることができなくなります。

判断力の低下

物事に優先順位をつけてやるべきことを判断したり、計画を立てたりすることができなくなります。
衣類をタンスにしまうような整理整頓ができなかったり、料理を手順通りにできないなどの不具合が生じます。

制度を上手に活用しよう

統合失調症の方を支える制度（福祉サービス）には、主に次のようなものがあります。
福祉サービスについてわからないことがあれば、医療機関の専門スタッフ（精神保健福祉士、ソーシャルワーカーなど）やお住いの地域の保健所、精神保健福祉センター、地域生活支援センターに相談することができます。

1.医療費をサポート

自立支援医療（精神通院）制度

精神科病院やクリニックへの通院でかかる医療費の自己負担分を原則として1割に軽減できる制度です。
世帯の所得により1カ月あたりの自己負担限度額が決まっていますので、安心して治療に専念することができます。

2.暮らしと社会生活をサポート

精神障害者保健福祉手帳

精神障害をもつ人の自立と社会参加を促進するための制度です。
手帳をもつことで公共料金の割引や税金の控除など、さまざまなサービスを受けられます。
お住いの地域や事業者によってサービスは異なりますので、医療機関や自治体の窓口で相談しましょう。

3.生活費をサポート

障害年金

病気やケガで障害をもった人の生活費を補うお金として、加入している保険（国民年金・厚生年金・共済年金）から支払われる制度です。
精神疾患で生活や仕事に支障を来す人は障害年金の受給対象となります。

生活保護と受給資格（障害者加算）

病気などで働けなくなった人や、高齢や障害で生活が困難になった人を対象に、国や地方自治体が生活を保証してくれる制度です。
手帳をお持ちの方や障害者年金受給者には、障害の等級（1級または2級）に合わせて基準支給額に加算される【障害者加算】※を受けられます。
※手帳や年金を受けていなくても、同程度の障害と診断されていれば加算を受けられることもあります。

4.就労をサポート

就労に関する支援は、次のような施設で受けることができます。

病気の症状が安定してきたら、治療を続けながら働くことも可能です。
病気の人を対象にした「障害者枠」のほか、「一般就労」で働いている人もたくさんいます。

仕事を探している方への求職情報の提供だけでなく、仕事につく自信がない方や仕事を続けられるか不安な方を対象として職業準備訓練や職場実習、就職後の定着支援なども行っています。
また、落ち着いて仕事を続ける上で必要な生活面の支援もします。
「そろそろ仕事をしたい」と思ったら、まずは主治医に希望を伝えて、これらの施設の専門スタッフに相談してみましょう。

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